肺がんの術後補助化学療法

 肺がんは、手術ができるステージであっても、術後に転移・再発することがあります。これを予防するために行なわれるのが、「術後補助化学療法」です。

肺がんの術後補助化学療法とは

 T期・U期・VA期などで肺がんを発見できた場合は、基本的に手術の適応となります。

手術で病巣を完全に取り除くことができれば、それだけで肺がんを完治できたということになりますが、実際は目に見えないごく小さながん細胞が残ってしまうことがあり、これが成長すると再発という形で現れます。

また他の臓器に転移してから見つかることもあるため、手術ができる段階であっても決して油断はできません。

このような、がん細胞の取り残しをできる限り防ぐよう、肺がんでは病巣のある肺葉をまるごと摘出しますが、それでも既に他の部分に微小ながん細胞が広がっている可能性もあります。それを調べるための検査技術は、残念ながらまだありません。

そこで、取り残したかもしれないがん細胞を攻撃するために行なわれるのが、「術後補助化学療法」です。

その名の通り、手術後に補助的に抗がん剤を投与する治療法で、これによって手術で取り切れなかったがん細胞にダメージを与えることができます。特にTB期・U期・V期での手術の後に実施することが、治療ガイドラインによって推奨されています。

術後補助化学療法で、5年生存率が上昇する!

 肺は心臓と同様、全身の血流に関わるため、がんが転移しやすい臓器です。肺がんの5年生存率(がんの初回治療時から5年後の時点で生存している人の割合)を見ますと、TA期では約93%ですが、UA期になると約68%にまで下がります。

つまりU期になると、およそ3割の患者さんが術後にがんが再発・転移して亡くなってしまうということです。ただし術後補助化学療法を行なうことで、行なわなかった場合と比べ、5年生存率が5〜10%ほど上がるといわれています。

肺がんの術後補助化学療法に使われる抗がん剤は、ステージや患者さんの年齢、全身状態などにもよりますが、T期であれば「UFT(テガフール・ウラシル)」、U期・V期であれば「シスプラチン」をはじめとする白金製剤をベースとした併用療法が有効とのデータが出ています。

ちなみに、手術前に腫瘍をできるかぎり小さくする目的で行なわれる「術前化学療法」は、肺がんではまだ有効性が確認できないとして、標準治療の一つにはなっていません。

がん保険の必要性が高い肺がん治療

肺がんは先進医療に指定されている重粒子線治療や陽子線治療などの適用があり、1回300万円以上しますので特にがん保険の必要性が高いがんです。

がん保険はがんになってからでは加入できませんので治療費が心配な方は、がんになる前に一度資料請求をして検討してみるとよいでしょう。

FPが選ぶおすすめがん保険人気ランキングの1位と2位

スポンサードリンク

スポンサードリンク

ページの一番上へ
サイトのTOPページへ